ネイルサロン開業をする前に知っておくこと!開業に必要な費用とは?

ネイルサロン開業のために準備を始めても、先ずは、資金の確保が大切です。では、一体ネイルサロンを開業する為には、どの程度の資金が必要なのでしょうか。ここでは、開業費用の目安や、開業にあたり助成金の利用などもお伝えします。是非、色々参考にして下さいね。

ネイルサロン開業に必要な資格とは?

ネイルサロンを開業するには、特に資格と言うのは必要ありません。年齢や性別に関係なく、ネイルサロンは開業出来ることが魅力です。なので、自分でネイル技術を磨いて、お客様に満足して貰えるようなサービス提供が可能です。開業には資格は必要無いですが、ネイリストを対象に検定試験があり、ネイリスト技能検定試験、JNAジェルネイル技能検定試験、JNA認定ネイルサロン衛生管理士などがあります。開業するにあたり興味のある方は、資格を受けるのも、自分のネイルスキスを磨いたり、維持したりするのにお勧めです。

主なネイルサロン開業の店舗タイプとは?

➀店舗型ネイルサロン

店舗型ネイルサロンの開業には、どこまでサロン開業に自分が費用をかけるか、それによって必要資金は変わってきます。しかし、一般的には約200万円程度あればサロンをスタートすることが出来ます。費用の内訳としては、店舗賃貸費(家賃12万円として)約100万円、内装工事代約30万円〜50万円、家具代(3席として)約20万円、ネイル用品代約20万円〜40万円、宣伝広告費約5万円〜30万円程度が目安です。
開業した当初から、自分の店舗に従業員を雇用する場合にはさらに費用が必要になります。また、宣伝広告費は最低5万円は用意し、自宅開業の場合は無料HPやブログを作成するなどして、SNSも活用しながら宣伝を地道に行っていくのがポイントです。検索エンジン検索結果で表示される広告やFB広告などは、ターゲットの居住地域、年代、興味を詳細に指定出来るので、費用対効果も高くお勧めです。

②自宅型のネイルサロン

自宅一部でネイルサロンを開業する際には、施術用チェアー、テーブル、ネイル用品一式があれば運営出来ます。なので、約30万円程度あればネイルサロン開業が可能です。しかし、不動産によってはネイルサロン使用が不可の場合もあります。事前に営業可能か確認するのはもちろん、自宅ネイルサロン運営ではお客さんを獲得してリピーターになってもらうことが大切です。出張型サロンと組み合わせるなど工夫しながら、自宅を拠点にお客様宅へも出張するのもお勧めです。

運営スタイルで物件費用は変わってくる!

ビルなどのテナントで貸店舗を借りると、保証金が割高になりがちです。保証金と言うのは敷金のようなもので、賃借人が賃貸料金を滞納した際に補てんに充てられるお金になります。また、物件返却時に原状回復に使用される場合もあります。基本的に、家賃数カ月分が保証金になっており、家賃が高ければ保証金も高くなります。一方、マンションの一室を借りる場合は、内装がすでに完了しているのが普通なので、殆ど内装費はかかりません。
しかし、テナントと同様に敷金・礼金や保証金の用意は必要です。また、マンションが住居用の場合には、ネイルサロン運営が不可なケースがあります。その理由は、不特定多数の利用者が出入りする為、セキュリティの問題があるからです。契約規約に店舗利用禁止を上げている物件も少なくありません。マンションでネイルサロンを開業するのであれば、店舗利用可能なマンションを探しましょう。

自宅利用のサロン運営では、大きなメリットとして家賃が発生しないことがメリットです。壁紙リフォームやインテリアを揃えても、費用は少額に抑えることが出来ます。しかし、トイレには注意しましょう。ネイルサロンの利用は、非日常感を満喫してもらうことを重視することも大切な要素の一つなので、施術はもちろんですが、トイレの内部や通路についても、充分に配慮することがポイントです。

ネイルサロンの内装にかかる費用は?

お店作りの内装費用のポイント

店舗利用可能なマンションでの運営、マンションの一室を借りた開業では、制約もあるので大がかりな内装工事は出来ないのが一般的です。一方、テナントの場合は、スケルトン状態で店舗を引き渡すことが一般的なので、自分の好きなように内装を変えることが可能です。自分のイメージ通りの内装を作りたい場合には、テナントの活用がお勧めです。
必要費用額に関しては、テナント規模や内装デザインで変わりますが、内装費用を抑える為に単価の安い素材を選ぶのも注意が必要です。高級感もネイルサロンの重要な要素であり、利用するお客様の満足度に直結するポイントになるからです。また、ネイルサロンのロケーションは、通行人が内部を見ることが出来る1階が最適です。

居抜き物件はテナントでも安価になる

内装費用を抑えたい場合、居抜き物件利用も一つの方法です。居抜き物件と言うのは、前のお店が使用していた状態のままの物件になります。内装、設備、家具などをそのまま使用出来るのがメリットで、その分、費用をカットすることができるのが魅力です。通常のテナントの場合は、物件費用だけで高くなりがちですが、居抜き物件はサロン開業費用を抑えてオープン出来ます。

但し、引き継いだ設備がしっかり使用出来るとは限らないので、例えば、初めは使用することが出来ても、壊れてしまったなどのトラブルになる可能性もあります。設備配置や内装が自分のイメージと違う場合は、追加工事を行うケースも出てきます。契約によってはスケルトンにして返却する、予想外の費用がかさむ、前のテナントイメージ残りイメージアップを図れないなど、色々デメリットもあることも理解しておきましょう。

ネイルサロン開業で助成金がもらえる?

ネイルサロン開業の資金の借り入れ検討では、助成金についても知っておくのがお勧めです。国や自治体では、ネイルサロン開業の助成金サポート制度があることを知っていますか?もちろん、助成金だけを当てにした開業はお勧めしませんが、ちゃんとした機関が資金サポートしてくれることは知っておく方がお得ですよね。

非正規雇用のキャリアアップ促進でキャリアアップ助成金があるのですが、条件を満たしていればこの助成金がもらえます。雇っているスタッフに、ネイリストに必要な知識や技術を習得する取り組み行う場合、人材開発支援助成金受給対象になる場合があります。スタッフを雇っていない個人事業主であっても、本人が研修を行い知識や技能向上の取り組みを行っている場合、条件次第では受給可能となっています。
また、ハローワークからの紹介で人を雇う場合は、トライアル雇用助成金を受給出来るケースもあります。他にも、シングルマザーなどで就職することが難しい人の場合、ハローワークからの紹介で継続雇用を続けると、特定求職者雇用開発助成金対象になることもあります。このように、ネイルサロンを個人開業するにあたり、アルバイトやパートを雇うこともあると思います。そんな時に、助成金対象となるような方を採用することも可能であることを覚えておきましょう。

まとめ

ここでは、ネイルサロン開業に必要な費用について色々お伝えしてきましたが、いかがでしたか?ネイリストと言うのは、国家資格ではないので、比較的誰でも簡単に始めることが出来ます。しかし、開業するとなればある程度まとまった資金が必要になってきます。開業から暫くは赤字運営でもやっていけるよう、なるべく資金を確保しておくこと、また、助成金利用も検討することなどをお勧めします。